インフルエンサーを活用した広告の費用は?インスタ運用のプロが料金相場を徹底解説

インフルエンサーを活用した広告を検討する上で、下記のようなお悩みはないでしょうか?

「費用がどれくらいかかるか知りたい」
「インフルエンサーの広告効果はどれくらいあるのか」
「どのSNSのインフルエンサーに依頼すれば良いかわからない」

インフルエンサーを活用した広告を成功させるには「広告費用感」や「各プラットフォーム特徴」を理解していないと失敗するリスクが高くなります。

本記事では、

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インフルエンサーの広告依頼費用の内訳や金額、各SNSのインフルエンサーの広告効果を紹介しています。

本記事を読むことで、インフルエンサーの広告依頼費用の内訳や金額、どのSNSのインフルエンサーに依頼すれば、広告効果を発揮するかがわかるので、自社製品の売上アップにつながるでしょう。

インフルエンサーを活用した広告とは

インフルエンサーを活用した広告とは

インフルエンサーを活用した広告は、インフルエンサーがSNS投稿を行い、企業の商品・サービスをPRする手法です。

インフルエンサーを活用した活動となるため「インフルエンサーマーケティング」とも呼ばれています。

インフルエンサーを活用した広告が注目される背景としては、下記のようなユーザーの行動変化が影響しています。

  • SNS上で広告を非表示にするユーザーが増えた
  • 企業よりもインフルエンサーが発信する情報を信頼する動きが増えた

そのため「企業アカウントによる投稿」や「Web広告」などに比べて、高いパフォーマンスが期待でき、費用対効果改善にもつながります。

インフルエンサーマーケティングの広告費用の内訳

インフルエンサーマーケティングの広告費用の内訳

インフルエンサーマーケティングの広告費用の内訳は4つに分類されます。

各内訳を理解した上で、インフルエンサーマーケティングを検討しましょう。

広告費用①:インフルエンサーへの報酬

1つ目の費用内訳は、インフルエンサーへの報酬です。

SNSプラットフォームから宣伝してもらう際に発生する報酬で、報酬内容は自社の目的によって変わってきます。

例えば「認知」が目的の場合は、どれだけ多くのユーザーに広告配信できるかがポイントになります。

そのため、インフルエンサーのフォロワー数に依存した「フォロワー単価」が採用されることが多いです。

これ以外にも「いいね!の数」「クリック数課金」などの成功報酬型を採用するケースもあります。

広告費用②:キャスティング企業への報酬

2つ目の費用内訳は、キャスティング企業への報酬です。

キャスティング企業は、インフルエンサーキャスティングからディレクションまでを一貫してくれるサービスです。

広告PRに必要な企画立案クリエティブ制作だけではなく、分析業務なども代行してくれます。

総額費用としては高くなる傾向がありますが、結果を残しやすいという面では、メリットのある方法です。

広告費用③:プラットフォームの使用手数料

3つ目の費用内訳は、プラットフォームの使用手数料です。

プラットフォームとは、企業とインフルエンサーのマッチングを実施するサービスです。

自社の目的」などを記入して、プラットフォームに募集をかけると、該当したインフルエンサーから応募がきます。その中から自社にあったインフルエンサーを選定します。

プラットフォームはインフルエンサーを見つけることが目的であるため、キャスティング企業より安価で活用できます。

広告費用④:配送費用・商品代

4つ目の費用内訳は、配送費用・商品代です。

インフルエンサーに自社商品をPRしてもらう場合は、商品をインフルエンサーへ無償で提供しなくてはいけません。

実際に商品を使ってもらって、その感想をユーザーに届ける必要があるためです。

商品をインフルエンサーに配送する費用も、基本的には自社負担となります。

また、インフルエンサーを自社に呼ぶケースであれば「交通費」や「宿泊費」も発生すると覚えておきましょう。

インフルエンサーマーケティングの広告費用に関して

インフルエンサーマーケティングの広告費用の相場について解説します。

  • キャスティング企業を活用した場合
  • プラットフォームを使用した場合
  • 直接依頼をする場合

上記3つのケースの相場を理解した上で、自社に最適な方法を選定しましょう。

キャスティング企業を活用した場合

キャスティング企業を活用した場合の費用は、企業によってまちまちですが、下記のようなイメージになります。

種類 相場
フォロワー単価 2~8円
1投稿 数万円
動画制作 数万円×20%

例えば、フォロワーが1万人のインフルエンサーに「フォロワー単価2円」で依頼すると「2万円」の費用がかかるということです。

「フォロワー単価」はインフルエンサーのフォロワー数で大きく変動します。

  • フォロワー数10万人=フォロワー単価3円
  • フォロワー数50万人=フォロワー単価5円

上記のようにキャスティング企業のルールに沿って決められているケースが多いです。

詳しい費用に関しては、キャスティング企業に問い合わせすると明確になります。


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プラットフォームを使用した場合

プラットフォームを使用した場合は、下記費用が必要です。

種類 相場
プラットフォーム利用料 インフルエンサーへの報酬額の20%前後
投稿 数千円~
ストーリー投稿 数千円~

プラットフォーム利用料は、インフルエンサーへの報酬から算出されるケースが多いです。

例えば、インフルエンサーへの報酬が10万円なのであれば、2万円をプラットフォームに手数料として支払います。

ただし、プラットフォームの費用は「公募形式」か「氏名形式」によって、変動しますので注意が必要です。

プラットフォームは基本的に、インフルエンサーを見つけることがメインのサービスなので「企画立案」「クリエティブ制作」「分析」などの業務を自社で完結できる方におすすめです。

直接依頼をする場合

インフルエンサーに直接依頼する場合は、インフルエンサーへの報酬だけで、キャスティングが可能です。

直接依頼するには、自社がPRしたいSNSからインフルエンサーを見つけてDMで依頼するのが一般的な方法となります。

直接依頼の場合のインフルエンサー報酬は「1フォロワー=1円」が目安といわれていますが、2021年現在で相場は崩壊しています。

そのため、フォロワー単価ではなく、成果報酬型(1個売れたら○○円払う)でインフルエンサーと交渉する企業も増えていると覚えておきましょう。

各SNSを活用した広告運用の特徴

各SNSを活用した広告運用の特徴

各SNSを活用した広告運用の特徴を紹介します。

下記内容から自社にあったSNSを選定してみましょう。

広告運用の特徴①:インスタグラム

インスタグラム 広告
出典:Instagram
月間アクティブユーザー数 3,300万人
ユーザー層 10~20代が半数以上
投稿 フィード/ストーリーズ/IGTV

インスタグラムは、10~20代のユーザーに圧倒的な人気を誇るSNSです。

画像・動画」がメインとなるので「ビジュアル重視の商品」を扱う企業と相性が良いでしょう。

例えば「ファッション」「美容関連」「飲食店」「子育て」など、女性や若年層の支持を受けやすいジャンルが最適です。

また、インスタグラムはビジュアル重視のSNSとなるため「ネットワーク関連」「保険」のような、形が見えないサービスには向いていないと覚えておきましょう。

広告運用の特徴②:Twitter

インスタグラム 広告
出典:Twitter
月間アクティブユーザー数 2,600万人
ユーザー層 20代がメイン
投稿 140文字以内のテキスト(画像と動画も可能)

Twitterは、リアルタイムでのコミュニケーションを特徴とするSNSです。

Twitterの最大の強みは、投稿の拡散力です。

他SNS媒体に比べてリツイート(拡散)がされやすいので、多くのユーザーに対して情報を届けられます。

そのため、新商品PRなどの「認知」に最適と言えます。

ただし、テキストに140文字という制限があるので、情報量の多い商品・サービスには向いていません。

広告運用の特徴③:TikTok

出典:TikTok
出典:TikTok
月間アクティブユーザー数 950万人
ユーザー層 10~20代が半数以上
投稿 動画(1分以内)

TikTokは「ショートムービー」に特化した動画プラットフォームです。

ユーザーの7割が30歳未満となるので、若年層をターゲットにした企業におすすめできるSNSです。

ただし、TikTokは企業の売り上げに直結する施策には向いていません。

これは、TikTokを活用したクーポン配布がユーザーに好まれないためです。

多くの企業では、TikTokでインフルエンサーを活用して「企業の好感度を高めてもらう」ことを目的とした施策を実施しています。

広告運用の特徴④:YouTube

出典:Youtube
出典:Youtube
月間アクティブユーザー数 6,500万人
ユーザー層 幅広い年代をカバー
投稿 動画(制限なし)

YouTubeは、2005年2月にサービスを開始した動画共有サービスです。

今回紹介するSNSの中でも、圧倒的なアクティブユーザー数を誇ります。

YouTubeでは、ほとんどの商品・サービスとの相性が良いです。

インフルエンサーとタイアップすれば、時間を気にせずに商品の魅力をより多くのユーザーに伝えられます。

ただし、YouTubeでは幅広いユーザーに対して配信されるため、「ターゲットが狭い商材」には向いていないと覚えておきましょう。

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